「投資信託」5つの間違った常識と、本当にお金が増える6つの条件

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4)新商品は買ってはいけない

 投資信託は、毎年のように多くの新商品(新規設定)が発売されています。2016年は、595本(出所:社団法人投資信託協会)が新商品として発売されました。

 発売当初から円滑な運用をするには、なるべく多くの資金を集めなければなりませんので、設定前に設けられる募集期間中、金融機関は積極的にセールスをおこないます。

 キレイなパンフレットがつくられ、雑誌や新聞などで宣伝されることもあるでしょう。金融機関の窓口では、スタッフが熱を帯びた口調で新商品を勧めます。

 しかし、そんな雰囲気に流されるようにして新商品を購入するのは避けたいところです。

 家電製品であれば、性能がアップしていたり、新機能が付いていたりと、新商品が有力な選択肢になる場合が多いかもしれません。ですが、投資信託に関しては、「新しい商品のほうがよい」という考え方が当てはまらないのです。

 まず、新商品の問題点として、不十分な運用実績データが挙げられます。発売されたばかりなので、当然、運用の実績は乏しく、実際にどれくらいの資金をどのような金融商品に投資しているかといった、重要な情報が不足しています。

 次に、資金が安定しないという点も問題です。前述のように、金融機関が販売に力を入れるので、新商品には多くの資金が集まります。その資金がすべて長期投資を前提として集まっているのであれば何の問題もありませんが、短期で引きあげられる資金も集まってしまうのです。解約が続出し、短期で引きあげられるお金が増えると、運用資金がどんどん減少してしまい、商品の運用に支障をきたす可能性もあります。

 運用で結果を出すためには、なんといっても安定した資金の存在が不可欠です。したがって、購入する側は、その商品の資金の出入りが安定するまで“待つ”ことが大事になります。資金が安定するには、ある程度の時間が必要になるので、発売開始から少なくとも3年以上経過していない商品は買うべきかどうかの正しい判断ができないと私は考えています。

5)複利は存在しない

 新聞や雑誌の記事などで、「投資信託を100万円購入して毎年10%で運用すれば、“複利効果”で20年後に約670万円になる」といった内容の説明を読んだことはないでしょうか。こういった説明には、じつは大きな“誤り”があります。

 このような内容の記事では、「複利効果」という言葉を「投資信託の値上がり益や配当・利息といった収益をその投資信託に再投資することで、さらに大きな利益が得られる」という意味で使われていることが多いように思います。要は、「収益が収益を生む効果」ということです。

 一見、もっともらしく聞こえますが、そもそも「複利」は、投資信託に当てはまらない考え方です。

 「複利」とは、本来、投資で得られた収益を投資元本に加えて再投資して得られる利回りのことを指します。元本が保証されており、あらかじめ利回りが決定しているという前提がある金融商品に適用される言葉です。

 具体的にいうと、銀行やゆうちょ銀行の預貯金などになります。投資信託のように元本が保証されておらず、利回りも定まっていない金融商品に、「複利」という概念を用いることはできません。実際にお金をこのように増やせると読み手の方に思わせるために、「複利効果」という言葉を使って投資信託を説明していると推測されます。

 しかし、冒頭の文章のような「複利効果」は、実際の投資信託の運用の姿に照らし合わせると非常に“もろい”ものです。1年でもマイナスの収益になる年が出てしまうと、とたんに運用成績は悪化してしまうのです。

 このように、複利と複利効果という言葉は、表現は非常に似ていますが中身はまったく異なります。注意していなければ同じものだと受け取ってしまいかねません。また、そうした誤解を“狙っている”と考えられるところが重大です。元本が保証され、毎年確実に利回りが得られるという金融商品は預貯金だけなのです。

「本当にお金が増える投資信託」の条件は6つ!

 私が考える、「本当にお金が増える投資信託」の定義は実はとてもシンプルです。市場平均であるインデックスを上回る運用成績を収めていて、尚且つ、その運用成績が、カテゴリー(「国内株式」「先進国債券」など)内でおおむね上位20%以内に入っていること。さらに、世間ではあまり知られていない、本当に儲かるファンドを抽出するため、私は以下の6点を条件として掲げています。

(1)購入時手数料がかからない
(2)決算回数が年2回以下
(3)3年以上の運用実績
(4)2社以上の金融機関で購入が可能
(5)同じカテゴリーに属する商品との比較
(6)運用手法および運用体制の評価

 国内で販売されている約6,000本の投資信託の中には、金融機関向けや企業の年金専用の商品があります。また、個人向けであったとしても、自由に売買できない『単位型』と呼ばれる商品や、預貯金に近い性格を持つ商品もあります。そうした商品を除き、さらにインデックス型の商品を除くと、約2,000本まで絞り込めます。そこから、上記の条件を当てはめて、最終的に以下の10本を選出しましたので、参考にしてみてください。


『本当にお金が増える投資信託は、この10本です。』p.81より

SBクリエイティブ
2017年7月20日 掲載
※この記事の内容は掲載当時のものです

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