『日本を救う最強の経済論　バブル失政の検証と後遺症からの脱却』

　経済政策の目的は「失業率を減らし雇用を確保する」ことに尽きると著者は主張する。「人間は仕事がなければ不安にかられ、生きがいを喪失。社会不安が増大し、例えば犯罪が増加する」からだ。

　また、「安倍首相は他の政治家が気づかない中で正しい金融緩和を行い、デフレ克服に成功しつつある」と評価。失業率はバブル景気時に近い好水準で推移－と、アベノミクスに及第点をつける。

　それを踏まえ、戦前、戦後の経済政策とバブル経済、バブル失政による「失われた２０年」を検証し、わが国が大復活するための戦略を示して希望の未来図を描いている。（高橋洋一著／育鵬社・１４００円＋税）

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